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目的別で映像制作を最適化!「本音の映像制作」

映像制作の準備・考え方・比較など、作る前に知っておくと便利なTIPS集。

今話題の動画マーケティング!流行に振り回されないように知っておくこと

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今話題の動画マーケティングをやっていますか?

そして、動画マーケティングで成功していますか?

そもそも「動画マーケティング」とは何でしょうか?

最近よく聞く「動画マーケティング」は、宣伝の道具として雑誌を使う、SNS、テレビ、クチコミ等、、動画もそのツールの1つとして使われたもの。映像制作のためのマーケティングではありません。

広告媒体やマーケティング会社は「動画を商品」として売るために様々な宣伝をしていますが、メーカーやサービス提供主が売りたいものは別に動画ではなく、販売している商品・サービスだということを忘れていることもしばしば。

動画を作れば売れる!売れるために動画を作ろう! は順番が逆

弊所にいただくご相談でも、まだ多く耳にするのが「売れるための動画を作ってほしい」という声。

たしかに、広告会社やマーケティング会社は、「動画で売り上げアップ!」を謳っています。
Googleでも動画広告の配信をプッシュしています。

しかし、実際に本当に効果を出している企業は「売れるような動画を作った」のではなく、「売るために動画をうまく活用している」だけ。

「動画を作れば売れる!売れるために動画を作ろう!」
とだけ言われても易々と信じてはいけません。

販促物はだた商品を売るだけためだけでなく、商品・サービスの良さ分かってもらうための「人と人をつなぐツール」ということを理解しないと本当の意味での効果を発揮する映像はできません。
いくら気合とお金をかけて動画を作っても、ホームページに載せたり、営業マンに持たせたり、取引際に見せなかったりしなければ無駄になってしまします。

そして、「人がものを買う」という行為はとてもシンプルであることを忘れてはいけません。欲しいか、欲しくないか。

ということは、単純に「ちゃんと知ってもらいたい人(欲しい人)に、知ってもらうようにする。」
それだけです。売れる動画だからではありません。

Google発表の「YouTubeのユーザー層」を紐解くと見えてくる?
いや、正直見えたのは別のものだった

動画マーケティングを話題にしているところはここ数年増えて、様々なところで目にすることができます。

例えばこちらの記事。
Googleが発表したYouTubeのユーザー層に関しての記事(英語)を、日本語でわかりやすくまとめています。

もはや「動画=若年層」とは言えない?ちょっと意外なYouTubeユーザーの姿が明らかに
(外部サイト)

動画でマーケティングをするなら、視聴者層については結構気になるところですよね。

しかし、私たちがGoogleのセミナーで聞いた「日本国内の内容」と比べると、捕らえ方がほんの少し違うだけで、結構な勘違いにつながりやすい気がします。

前年比7割以上増加!すごい伸び率のからくり

Googleの発表では、YouTubeの視聴者は「25~34歳」が多く、次いで「35~44歳」です。
この2つの差は微々たるものでほとんど同じです。

そして着目すべきは、2015年~2016年の間に55~64歳の視聴者の増加率は3倍になったということ。
2016年といっても、この数字は2016年4月に発表されたものなので2016年全体の話ではありません。

しかもこの中に出てくる数字は海外で発表されたものなので、あくまで日本市場のユーザー層に限定したものではありません。

参照元が参照元にしているGoogleのページ(英語)にはありませんが、日本国内のGoogleの統計データに限定すると、その約半年前、2015年9月から過去12ヶ月分の55~64歳の増加率は、約76%もあったと発表しています。

76%も増加したのか!すごい!!

・・・と思うかもしれません。

実際のところの55~64歳の視聴者数は全体の約10%。(これは76%増加後の数字です)

日本国内の全世代のユニークユーザーは当時の発表で約3600万人。
ということは、その10%は約360万人ということになります。

同じく約60%の増加率を見せたという65歳以上のユニークユーザーは全体の1%、約36万人ということになります。

ズバリ言うと、伸びてはいるが、そもそも元々の数がない。

逆に伸び率でいうと全世代の中でダントツの最下位をマークし、前年比わずか14%しか伸びなかったというのが、18~24歳。

しかし実際の数にすると約700万人いますので、単純に若い世代にはもう結構いきわたったしまって、もうそれほど伸び幅がないというわけです。

  • 76%の伸び率を見せた!という360万人の50代か、
  • 60%の伸び率を見せた!という36万人の60代か、
  • 14%しか伸びなかった700万人の10代か。

数字の並びだけで捕らえ方が大きく変わってしまいますね。Googleはちょっと自分達の見せ方がうまいという印象です。

YouTubeが決して中高年層に適さない媒体というわけではありません。

この状況を把握してプロモーションをしないと、中高年層向けに宣伝するつもりが、約9割のまったく違うユーザー層にしているということにもなりかねないので注意が必要です。

広告費を消費させたいユーチューバーの考え方

その印象を感じる内容として、ユーチューバーのこのような記事があります。
広告がちゃんと意図したユーザーにクリックされているのかドキっとします。

ユーチューバーとして稼ぐなら、子供向け動画を作成した方が良い理由
(外部サイト)

ユーチューバーの主な収入源は広告収入です。
動画に表示される広告を見られたりクリックされると広告費が入るという仕組みです。広告に対してアクションをされるほど儲かります。

しかし、広告を出稿する側としては、決済権を持たないキッズ世代~10代に広告がたくさん見られた!と素直に喜べるかは疑問を感じるところですね。
玩具やお菓子であれば「これ買って!」の効果を期待できますが、宣伝するものによっては動画を活用できないだけでなく損をしてしまうので注意が必要です。

アクセスを集めたり、話題になるだけが動画じゃない

動画マーケティングというものは、アクセスを集めたり、話題になるということがスゴイという記事ばかりが多い気がします。

もちろん、とにかく露出して話題になりたい!という場合もあるでしょう。
その逆で、露出よりCVを高めたいという場合もあるでしょう。

ちゃんと効果を出すためには、状況の把握と出稿するためのターゲティングが必須です。
そして、ちゃんとその先(商品・サービス)へとつなぐ「ツール」であることを理解しながら、

  • 誰に知ってもらいたいのか、
  • その人に何を知ってもらいたいのか、
  • 知ってもらった上でどう行動してもらいたいのか。

そのお客さまにとって「本当の意味で使える動画」とは何かを落とし込んでいく。
そこが「動画を売りにする」サービスとは違う私たちの映像制作に対する考え方です。

動画は販促ツールの1つ。動画が商品ではない。
見られたってその先の目的へつながらなければ私たちが作る意味がない。

弊所ではこれまでの経験を生かして、「本当の意味で使える」映像制作のご提案をしています。

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